「未経験フリーランスエンジニア無理」は本当か。案件の募集要項から答えます

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先に答えを置きます

未経験のまま、いきなりフリーランスエンジニアになるのは「無理」に近いです。ただし正確に言うと、無理なのは「順番を飛ばすこと」です。実務経験を積んでから独立する道は普通に開いています。つまり答えは「未経験からエンジニアになるのは可能、未経験からフリーランスは順番が違う」です。

これは根性や才能の話ではなく、案件を出す側の事情を読めば分かる話です。以下で分解します。

フリーランス向けの案件は、企業が「今すぐ動ける人」を外から借りるための仕組みです。ここに未経験者が入りにくい理由は主に3つあります。

教育する理由が発注側にない。正社員なら育てた分だけ会社に残りますが、フリーランスは契約が終われば離れます。教育コストを払う設計になっていません。だから募集要項には「実務経験◯年以上」と書かれます。書いていない場合でも、選考で経験を聞かれます。
経験年数が信用の代わりになっている。短期契約では、その人が納品まで走り切れるかを見極める時間がありません。そこで「実務で何年やったか」が信用の担保として使われます。ポートフォリオだけでは、この担保の代わりになりにくいのが実情です。
案件サービス自体が経験者向けに作られている。たとえばこの記事の最後で触れるスカウト型サービスも、対象は実務経験3年以上と明記されています。入口の時点で線が引かれているわけです。

私の言葉を信じる必要はありません。次の3つを自分の目で確かめてください。

フリーランス案件サイトで「実務経験不問」の案件数を数える。検索条件に経験年数の項目があるサイトで、不問に絞って何件残るか見てください。全体との比率が、そのまま未経験者に開いている扉の広さです。
気になる案件の応募条件を10件読む。「実務経験2年以上」「3年以上」という行が何件に入っているかを数えます。10件読めば相場が体感できます。
スクールが「案件獲得保証」をうたっている場合、その中身を規約ページで確認する。誰が発注する案件か、金額はいくらか、保証が外れる条件は何か。トップページではなく利用規約や特定商取引法のページに書かれていることが多いです。ここが曖昧なスクールにお金を払うのは、判断を保留していいと思います。

「まず就職して経験を積み、その後に独立する」という順番が向いているのは、次のような人です。

逆に向いていないのは、次のような人です。

上の条件に当てはまる人向けに、いま内容を確認できる選択肢を1つだけ挙げます。合わないと思ったら、この段落は飛ばしてください。

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対象：ITフリーランス／20〜40代／関東・関西・福岡圏／実務経験3年以上

向いてる人

向かない人

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